HSCは療育を受けられるの?療育の内容・料金・手続きを徹底解説!

「HSCも療育を受けられるのかな?」と思ったことはありませんか。
療育=発達障害というイメージがあってあまり馴染みがないという方もいます。

一方で、HSCの子どもが生きやすくなるんだったら、「出来ることは何でもやってあげたい。」と思っている親御さんも多いようです。

そこでこの記事では、
・HSCは療育を受けられるの?
・HSCも受けられる!療育の基礎知識
・HSCが療育を受けるには?
・HSCは療育を受けるとどんなメリットがあるの?

について、お伝えします。
HSCと療育の関係について理解を深めることができます。

HSCは療育を受けられるの?

結論からいきましょう。HSCは療育を受けられるのでしょうか?

答えは、「受けられる」です。

ただし、療育には様々な種類があって、いつでも自由に受けられるという訳ではありません。利用できる療育の種類や条件があります。まずは、前提となる療育の基礎知識についてお伝えします。

(2019年5月現在の情報です)

HSCも受けられる!療育の基礎知識

療育を受けられる場所は沢山あるのですが、HSCが通う可能性のある場所としては以下の3つがあげられます。順番に説明していきます。

①児童発達支援
②放課後デイサービス
③その他の発達支援施設

①児童発達支援(児童発達支援センター・児童発達支援事業所)

【対象】未就学~6歳
【内容】日常活の自立支援や機能訓練、保育園や幼稚園のように遊びや学びの場を提供するといった支援を行います。

【料金】福祉サービスの適用がうけられます。国と自治体から利用料の9割が給付され、自己負担1割で利用できます。自治体ごとに多少の差はありますが、自己負担額はだいたい1回あたり700~1000円程度。

利用料には上限があって、年収約890万円以下の場合は上限4,600円/月、年収約890万円を超える場合は上限37,200円/月です。

②放課後デイサービス

【対象】6~18歳の就学児童(※場合によって20歳まで)
【内容】授業の終了後や学校が休みの日に、生活能力の向上のために必要な訓練、社会との交流の促進などを目的とした多様なプログラムを設けています。

【料金】①と同様

①と②は、運営母体によって2種類に分けられます。

1つは、各自治体によって運営されている施設、もう1つは、一定の基準を満たしたNPO法人、社会福祉法人、民間企業等が、自治体から委託を得て運営している施設です。

後者は、大学などの専門機関がバックにある場合や、研究機関をもつ場合もあり、施設によってそれぞれの特色をもっています。

③その他の発達支援施設

【対象】施設により異なります
【特徴】療育アプローチや独自のノウハウを使って、発達に関するサポートをおこなっている施設です。幼児教室や学習塾で提供している場合もあります。

【料金】
施設により異なります。①②のような福祉サービスの適用はありませんので、100%自己負担となります。

私の住む地域を調べてみたところ、月額5000円~数万円くらいまで幅広くありました。入園金や教材費などが別途必要になる場合もあります。

リタリコの発達ナビでは、全国の児童発達支援や放課後等デイサービスの事業者、その他の発達支援施設を検索することができます。

お住まいの地域にどのような施設があるのか、ご欄になってみてください。

【リタリコ発達ナビ】
https://h-navi.jp/support_facility

HSCが療育を受けるには?

療育を受けられる場所について、主に以下の3種類があることをご説明しました。

①児童発達支援
②放課後デイサービス
③その他の発達支援施設

このうち、③その他の発達支援施設の場合は、施設を利用するための公的なルールや手続きはありませんので、施設側での受け入れがOKであれば利用可能です。

①児童発達支援②放課後デイサービスの場合は、一定の手続きを踏んで「受給者証」がもらえれば利用できます。「受給者証」ってなんでしょうね?

手続きのおおまかな流れを紹介します。

「受給者証」をもらうまでの流れ

1、 相談
相談窓口はお住まいの市区町村の福祉相談窓口・障害児相談支援事業所等となります。

2、利用する施設選び
各自治体によって運営されている施設と、一定の基準を満たしたNPO法人、社会福祉法人、民間企業等が、自治体から委託を得て運営している施設があります。

毎日通園するスタイルや、習い事のように週に1回通うスタイル、親子一緒に受けるスタイルなどもあります。

ほとんどの施設では見学や体験ができますので、その際に利用の仕方についても具体的に相談しましょう。

3、利用計画書の作成
利用したい施設が決まったら、市区町村にある相談支援事業所に行って受給申請に必要な障害児支援利用計画案を作成します。

地域によっては家庭訪問をして聞き取りをしてくれる場合もあります。セルフプランとして家族や支援者が作成することもできます。

4、「受給者証」の申請
市区町村の窓口で、「受給者証」の申請をします。代表的な必要書類は以下の通りですが、自治体によって異なるので事前に確認をしておきましょう。

・障害児通所給付費支給申請書
・障害児支援利用計画案
・所得等を証明する書類
・発達に支援が必要なことがわかる書類(児童相談所、市町村保健センター、医療機関などの意見書、持っていれば療育手帳や障害者手帳など)
・利用予定の事業所からの意見書
・マイナンバー
など

5、調査・審査
支給の有無やサービス内容の決定のためにヒアリングを受けます。要件を満たしているかどうか、また子どもに必要だと考えられる適切なサービスの量や内容について検討されます。

面接や訪問で、状況の聞き取りやアセスメント、サービス利用意向の聴き取りなどが行われる場合もあります。

その後審査が行われ、給付が決定するまでに1ヶ月半~2ヶ月かかることもあります。

6、「受給者証」の交付
支給の有無やサービス内容の決定のための調査や審査が済むと、「受給者証」の交付を受けることができます。受けられるサービスの内容や量が記載されています。

7、施設との契約・利用スタート
利用する施設にて契約の手続きをしましょう。「受給者証」と障害児支援利用計画(もしくはセルフプラン)を持って行きます。そのほか必要な書類などは事前に確認しましょう。

以上の手続きを踏むことで、サービスを利用し始めることができます。

HSCは「受給者証」をもらえるの?

ここで気になるのが、HSCは「受給者証」の交付を受ける事ができるのか?ということですよね。HSCは障がいや病気ではありませんがもらえるのでしょうか。

療育手帳や身体障害者手帳、精神障害者保健福祉手帳を持っていなくても、専門家の意見書などを提出し、療育施設利用の必要が認められれば、「受給者証」が市町村から発行されるということになっています。

HSCで「受給者証」を交付してもらっている例を調べてみたところ、発達障害を併せ持っているパターン、発達検査を受けた施設で臨床心理士に意見書を書いてもらったパターンなどがありました。

HSCは療育を受けるとどんなメリットがあるの?

HSCが療育を受けるとこのようなメリットがあります。

ひとりひとりに合わせたペースで進められる

幼稚園や保育園、学校では、みんなが同じ時間に同じことをすることが求められますが、HSCはそうした環境に息苦しさを覚えたり、そこに適応できないことで自己肯定感が下がってしまうことがあります。

療育では、まずはひとりひとりに合わせた目標・プログラムが組まれます。自分のペースが尊重されるというのは、HSCにとって大きな安心材料となります。

親が子育てを共感する仲間ができる

療育を受けている子の親御さんは、子どもの障害や特性に対して、たくさんの困難や悩みを抱えていたり、乗り越えてきている方ばかりです。共感しあえる仲間が出来るというのは、親にとって大きな安心材料となります。

まとめ

ここまで、
・HSCは療育を受けられるの?
・HSCも受けられる!療育の基礎知識
・HSCが療育を受けるには?
・HSCは療育を受けるとどんなメリットがあるの?
についてお伝えしてきました。

HSCも療育を受けられるという事がお分かりいただけたかと思います。

療育という言葉のイメージにとらわれず、自分の子どもに合った環境、サポートが得られるのであれば、とても魅力的な選択肢になるかもしれません。

HSCと一言でいっても、子どもたちは一人一人違います。

発達にどんな特徴があるのか、日常生活にどんな困りごとがあるのか、その程度はどれくらいか?本人の希望は?

ひとつひとつ焦らずに向き合って、納得のいく環境を選択していけるといいですね。

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